7割強がコミュニケーションエラーを認識

73%の企業がコミュニケーションエラーを認識

HR総研は2019年1月に社内コミュニケーションに関するアンケートを行いました。

【調査概要】

アンケート名称:【HR総研】社内コミュニケーションに関するアンケート
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)
調査期間:2019年1月7日~1月15日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:上場及び未上場企業の人事責任者・担当者
有効回答:216件
掲載場所:https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=222

73%の企業が「何らかの問題がある」と回答する中、従業員数1000名以上の大企業では約4割がコミュニケーションにエラーがあり、「かなり良くない」と認識していることが分かりました。具体的な問題の所在は下記のように「部門間」がトップ、2位は「経営層と社員」で、3位が「部署内の課長とメンバー」でした。この回答の背景にあるのは「縦割り」「会社理念の不浸透」「課長のプレーヤー傾倒」などいつの時代にも見られるものもあれば、「SNSなど文字による伝達が多く、誤解が生じている」「ミレニアム世代との価値観のギャップ」という最近ならではの問題もあるようです。

【画像】2どの関係においてコミュニケーション課題があるか(全体).png

25%が「社内情報共有できていない」原因は管理職のコミュニケーションエラー?

社内の情報共有について質問したところ、チャットやクラウドなどのコミュニケーションツールは確実に増えているにもかかわらず、全体の4分の1が「共有できていない」と回答しています。コミュニケーションエラーの要因では、下記のように昨年同様トップが「管理職のコミュニケーション力」、2位が「経営層のコミュニケーション力」となっています。その背景には「管理職のマネジメント力不足」という定番の原因の他に「勤務時間・形態の多様化による飲み会の減少」「携帯電話の使用時間制限」「ITリテラシー不足」などの今の時代ならでの問題もあるようです。

【画像】6コミュニケーションを阻害している原因.png

コミュニケーションエラー改善のために研修実施が30%

コミュニケーションエラーの改善の施策としては下記のように「コミュニケーション研修」がトップ、以降「従業員アンケート」「社内報」「自己申告制度」と続いています。但し大企業の施策のトップは「従業員アンケート」で、他の施策に比べたその実施の容易さが影響しているのではないでしょうか。

【画像】7コミュニケーション不全の防止・抑制のために実施していること(全体).png

効果を実感した取り組みトップは下記のように「コミュニケーション研修」で、「社内報」は昨年に対し効果の実感が7%と大きくランクダウンしているそうです。また「特にない」という回答が41%も占めているのは、効果測定が難しいと思われる取り組みだからではないでしょうか。

【画像】9コミュニケーション不全の防止・抑制策の中で、特に効果があったと思われる施策.png

コミュニケーションエラーの改善はツールでは不十分

社内コミュニケーションは、従業員の求心力をを高め、組織の結集力を向上させる上での重要な課題です。「コミュニケーションツール」はその種類は増えていますがそれが即改善策とはなり得ず、コミュニケーション不全の奥に原因としてある働き方、生き方等に対しての「価値観の多様化」を踏まえた策を必要としていることがアンケートからうかがえます。

関連記事