2018年「新入社員研修」に関するアンケート調査

新入社員研修の「内容」「実施方法」「実施日数」「フォロー研修」「メンター制度」等についてHR総研が行ったアンケート調査の主な結果です。

【調査概要】

アンケート名称:【HR総研】人材育成(階層別研修)に関するアンケート調査

調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)

調査期間:2018年10月1日~10月9日

調査方法:WEBアンケート

調査対象:上場及び未上場企業の人事責任者・人材育成ご担当者

有効回答:194件

掲載URL:https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=217

内容のトップは「社会人としての心構え」と「マナー」

内容は「マナー」(90%)、「社会人としての心構え」(89%)がトップでした。3位以降には「会社の仕組み・ルール」(78%)、「報連相」(72%)、「コミュニケーション(69%)「各事業の説明」(69%)、「コンプライアンス」(68%)が続き。この傾向は昨年の調査結果とほぼ同じそうです。その中で「ストレスマネジメント」を35%の企業が実施しているのは新しい環境になじめず、すぐに離職する若者が増えているからと思われます。

新入社員研修の内容.png

実施方法は「集合研修」が9割。日数は「1週間程度」がトップ。

実施形態を質問したところ、95%が「集合研修」、実施日数は「1週間程度」(21%)がトップでした。2位以降も「1か月以上」(19%)、「1ヶ月程度」(17%)、「2週間程度」(16%)が続いて、多くの企業が1週間以上は実施していると言えます。しかし、従業員規模300名以下の中小企業では1~3日の割合が26%であまり集合研修に時間を割いていません。

新入社員研修の実施形態.png

新入社員研修(集合研修)の実施日数.png

大企業では5割が「メンター制度」を導入。しかし廃止も15%。

職場での「メンター(ブラザー・シスター)制度」等の実施については昨年1001名以上の大企業では、7割が「実施している」と回答したそうですが、今回は54%に減っているそうです。また「以前はメンター制度があったが今はない」と回答した企業は15%に上って前回調査よりも7ポイント増えているそうです。フリーコメントからは「メンターの質と数の確保」「メンター自身の負担増」などの問題が挙がっています。

配属後のメンター制度.png

フォロー研修は65%が実施、時期は入社半年後

新入社員フォロー研修は、65%が実施していて、大企業では73%、中堅企業では71%が実施していますが、中小企業での実施率は56%です。またその時期は「入社半年後」が46%でトップ。続いて「入社3か月後」と「入社年度末」が17%で、この傾向は昨年調査と概ね同じだそうです。

新入社員フォロー研修の実施.png

フォロー研修で明らかになった実施時の新入社員が抱えている課題は?

「モチベーション維持」「配属先での悩み/ミスマッチ」がともに63%でトップ。第3位は「早期戦力化」(37%)、第4位は「自社への帰属意識」(20%)でした。

新入社員が抱えている課題.png

まとめ

「マナー」や「社会人としての心構え」、「知識」「制度」等の内容を約1週間以上かけて「集合形式」で学ばせるというのが新入社員研修の典型のようです。配属後のフォローも「研修」や「メンター制度」で行っている企業が多くあります。

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